注目度がある不動産関連銘柄！

東京オリンピックの開催が近づくにつれ、不動産関連市場の勢いは日に日に増しています。

ここ一年でも見ても、関連銘柄の15銘柄以上が株価2倍を達成。

中でも【3461】パルマ、【1400】ルーデンは株価5倍を記録していることから、どれだけ多くの投資家が不動産関連銘柄に注目しているかがわかります。

今回は不動産関連銘柄の魅力と注目の関連銘柄を、過去に上昇した銘柄を振り返りながらご紹介していきます。

1.日々勢いを増していく不動産関連

注目されている不動産関連銘柄について、まずは基本を学んでいきましょう。

1-1.不動産関連銘柄とは？

不動産関連銘柄は賃貸や分譲を手掛けるような不動産会社のみならず、J-REITなど不動産ファンドやインターネット、メディアで「不動産に関する情報を扱う企業」まで多く存在します。

輸出大国である日本にとって円高は経済全体に悪影響を与えかねません。

ですが、不動産関連銘柄は円安円高といった為替の影響を受け難い「内需関連代表のテーマ」です。

そのため中央銀行による金融緩和などで市場に資金が回れば回る程、最終的にその資金は不動産へと向かう傾向があります。

しかし世界規模で悪相場となった場合、投資家の多くがリスク回避で手仕舞いへと動くため不動産関連銘柄は特に手痛い影響を受けてしまいます。

中でも大手不動産関連銘柄に関しては保有している投資家の殆どが「外国人投資家」であるため、海外市況の影響をより強く受けてしまうことだけは忘れないようにしましょう。

1-2.不動産テックによる新たな境地

不動産テックとは「不動産」と「ITテクノロジー」を組み合わせた造語です。

ITテクノロジーを使って不動産の売買や投資の新しい仕組みを生み出したり、従来の商取引上の慣習を変えようとする取り組みです。

現時点でサービスとして実用化しているジャンルは様々あります。

VR/AR

技術を使った物件の擬似内見。これにより直接現場に行かなくとも物件の雰囲気を体感することができるようになります。

またAR技術を使って原寸大の家具やインテリアを現実空間に3Dで表示させることで、家具を購入前にシミュレーションすることができます。

IoT

スマートフォンで家の鍵を操作したり、外にいながらカメラの映像をスマホやパソコン等から見ることができるほか、家電製品の操作ができます。

ローン

保証物件価格や頭金を入力することで住宅ローンの比較ができたり、金利の変動をアラートで教えてくれたりします。

シェアリング

オンライン上で簡単に空きの駐車場を検索したり、レンタルスペースの予約などができるようになりました。

また民泊物件を取り扱うサイトもあります。

上に挙げたものはほんの一部で、他にもクラウドファンディングやマッチングなど様々なサービスが展開されています。

不動産テックは日本政府による後押しを受けて急速に拡大しており、まだまだ市場拡大の余地があります。

2.不動産関連銘柄は底堅く急騰性の高いテーマ株。

脱デフレを掲げる安部政権化によって、市況の本格上昇が期待されてきた不動産関連。

そんな不動産関連銘柄の今後の動向と、過去に上昇した銘柄についてご紹介します。

2-1.東京オリンピックによる不動産関連銘柄への影響

ここ数年間で不動産関連銘柄に資金が流れ込んでいる理由の大半が、2020年に開催される東京オリンピックによる影響ではないでしょうか。

競技が実施される都心部「東京都」「神奈川県」「千葉県」「埼玉県」は会場近くの宿泊や賃貸業、商業を行う上でとても有利になります。

実際に東京オリンピックの開催が決定した翌年、東京都の地価が上昇。

その後も地価上昇率は上昇し続け、平成29年の時点で東京都区部の上昇率は「住宅地+3％」「商業地+5.5％」「全用途+4％」となりました。

今後も東京オリンピックの開催が近付くにつれ土地需要は上昇し、オリンピック開催に伴う交通網整理による土地価値も上昇すると考えられます。

また、政府は2020年までの訪日外国人旅行者数4000万人を目指していることから、海上施設付近の宿泊施設不足による「民泊施設」の需要も上がるといわれています。

2-2.過去に上昇した不動産関連銘柄と上昇理由

直近1年で上昇した関連銘柄と、その上昇理由を見ていきましょう。

元々の親会社であるディア・ライフが日本郵政キャピタルに持ち株を譲渡。

日本郵政キャピタルが大株主となったことで、シナジー効果による業績成長と企業統治性が強まったことが買い要因になりました。

訪日中国人向け旅行事業である中国中信集団グループの「上海中信国際旅行社有限公司」や、不動産事業で「上海徳威企業発展股分有限公司」と業務提携を行う。

新株式と新株予約権の発行で、約7.5億円調達すると発表したことが買い材料になりました。

2018年6月期通気の大幅上方修正したことが買い材料となり株価が上昇。

その後ハウスドゥ提供の「レントドゥ！ＷＥＢシステム」と「家・不動産買取専門店ＷＥＢシステム」がIT導入補助金に追加認定。

これにより株価を伸ばすことになりました。

株式の流動性向上と投資家層拡大を図るために1対3株の株式分割を実施したことが買い材料となり株価上昇。

その後、業務効率化と収益性の向上を目指すためにジェイホールディングス傘下の「シナジー・コンサルティング」と不動産販売業務で提携すると発表。

これにより高値を更新しました。

3.主要の不動産関連銘柄一覧

4.急騰期待の不動産関連銘柄を厳選！

不動産関連銘柄に関する企業で、これから注目すべき本命銘柄をピックアップします。

4-1.【3300】ＡＭＢＩＴＩＯＮ

同社の子会社であるヴェリタス・インベストメントが、新築投資用デザイナーズマンションである「PREMIUM CUBE G 東新宿」の販売を、当初の予定から前倒しして販売すると発表。

これが買い材料となりＡＭＢＩＴＩＯＮは連続で上場来高値を更新しました。

通期計画に対する営業利益進捗率が第3四半期時点で81.5％に達していることも業績上振れへの期待に繋がっています。

4-2.【3464】プロパティエージェント

東京都23区や横浜市で資産運用型の不動産開発を開発しており、投資用ワンルームマンションの販売実績を伸ばしています。

難なくいけば19年3月期の営業利益は前期比から15％増しの16億円になる見通し。

ブロックチェーンを用いた「分散型ネットワーク技術」を駆使している不動産クラウドファンディングに注目が集まっています。

4-3.【3479】ティーケーピー

企業向け空間シェアリングビジネスとして、世界7都市を含む全国に1,900室以上の会議室・宴会場を運営しており、付随する料飲や宿泊サービスなども展開しています。

2018年5月21日、ティーケーピーは札幌丸井三越の「丸井今井札幌本店」に貸会議室・貸ホールを出展すると発表しました。

商業施設・百貨店への出店は今回で4店目となりますが、書店との組み合わせは今回が初。会議や研修で集まる顧客と書店との相乗効果を狙うとのこと。

材料発表後も株価は堅調に上昇しつつ、割安感であることから今後の展開にも期待できます。

4-4.【9003】相鉄ホールディングス

相鉄ホールディングスは神奈川県を基盤に運送業、流通業、不動産業、ホテル業などの分野で活動している29社で構成された企業団体です。

2021年春を目処に東南アジア初の直営ホテルをベトナムに出展すると発表しました。

出展を予定している地域がビジネス地区であり、なおかつ観光名所であることから幅広い層の利用客が見込まれます。

5.まとめ

東京オリンピックの開催が近づくにつれ、益々勢力を伸ばしている不動産関連銘柄。

為替の影響受けにくく内需関連代表のテーマでもあります。

ここ一年でも不動産関連銘柄の15銘柄以上が株価2倍を達成し、内2銘柄は5倍を記録。

一度材料が出れば瞬く間に株価を上げ、テーマ性の強さと急騰性がわかります。

「民泊」「不動産テック」など、注目性の高い話題を多く持つ不動産関連銘柄。

今後さらに資金の流入が予想されるため、常に不動産関連の情報はチェックしておきましょう。

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